健康経営の推進

当社は健康推進最高責任者を社長とし、健康推進室を設置しています。各部門・グループ会社に健康推進責任者と健康推進担当者を選任するとともに、安全衛生委員会、産業医、保健師、健康保険組合が一体となって従業員の健康増進を目的に健康推進に取り組んでいます。

当社では、健康経営で解決したい経営課題を生産性の向上、人材確保・育成とし、最終的な健康目標指標としてアブセンティーズムとプレゼンティーズムの低減、エンゲージメントの向上に取り組んでいます。健康推進に関する従業員アンケート結果と客観的な健診結果から見えてくる課題を照らし合わせながら健康投資策を策定し、身体的健康と働きやすさの向上を目指すことで健康経営を推進します。2024年度より身体的健康の施策を見直し、健康投資効果を測る目標値には健康日本21第三次目標を設定しました。

社員のヘルスリテラシー向上は仕事のパフォーマンス向上にもつながることから、男女の健康、女性の健康についての動画視聴教育を実施しました。「男女の健康編」では男女の性差やそれぞれの不調について、「管理職編」では管理職や男性が女性特有の不調や病気などを学ぶ機会としました。視聴後のアンケートからは、病院を受診するほど深刻ではないが月経関連の不調で仕事のパフォーマンス低下に悩む女性が多数いることや、柔軟な勤務形態の必要性などの課題を抽出することでき、視聴者の満足度は3.72（５段階評価）となりました。

最近認知度が高まっている「発達障害」への理解を向上させるため、管理監督者向けに「職場における発達障害への対応と実務」と題するセミナーをオンラインにて開催しました。3時間にわたるセミナーのなかでは、ケーススタディーとして発達障害が疑われる従業員への対応方法の意見交換などもおこない、参加者の67.5%が「とてもためになった」と回答するセミナーとなりました。2022年度から2023年度にかけて計3回のセミナーを開催し、延べ人数147名が参加しました。参加者からは、「発達障害の知識習得は必要だと感じた」、「今後の対応に生かしたい」などの感想が寄せられました。

各種健康関連指標は、以下のとおりとなっております。